Office 4.3 Professional (Japanese) - Win - マイクロソフト西暦 2000 年対応情報

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Office 4.3 Professional (Japanese) - Win

製品の概要

製品名: Office 4.3 Professional
バージョン: カテゴリ: 対応*#
オペレーティングシステム: Win

言語: 日本語 発売日: 1995 年 4 月 14 日

対応期間: システムに依存します

必要なソフトウェア: Access 2.0 日本語版 2 桁データ修正プログラム

依存する製品: Windows 3.1、または Windows NT 3.51 以上

依存するクロック: システムクロック

最終更新日: 1999 年 12 月 24 日

製品の詳細

Office 4.3 professional は、Access 2.0 のカテゴリが「非対応」から「対応*」に変更され、Access 2.0 修正プログラムが追加されたことにより、「非対応」から「対応*#」に変更されました。
詳しい説明については、個々のアプリケーションの製品ガイドを参照してください。
Access 2.0 日本語版 2 桁データ修正プログラムの詳細とダウンロードについては、次のサイトを参照してください。
http://officeupdate.microsoft.com/japan/downloaddetails/Acc2DatJ.htm

製品が非対応である理由
詳しい説明については、個々のアプリケーションの製品ガイドを参照してください。

Access 2.0 は 2 桁の日付を 20 世紀だと解釈してしまうため、2000 年以降の日付に対応していません。Access 2.0 で、日付が 21 世紀であると解釈されるためには 4 桁の西暦を入力する必要があります。

コードに関する以下の情報は、Office 4.x のドキュメントの一部を抜粋しています。製品に関する詳しい情報については、個々のアプリケーションの説明を参照してください。

製品の日付処理

ユーザーが表示したり、クエリ可能な日付と時刻はすべて、オペレーティングシステムから日付と時刻が取得されています。日付は完全修飾の 4 桁の西暦で格納され、オペレーティングシステムでの設定に従って表示されます。必要なアップグレード製品を識別する場合を除き、セットアップに日付は影響しません。これらの製品の日付は、オペレーティングシステムによって処理され、変更されることがないため、西暦 2000 年問題が影響することはありません。

下 2 桁の西暦の処理

共有の Microsoft Office 機能の場合にのみオプションが表示されます。個々のアプリケーションの説明を参照してください。

日付に関する注意事項

Microsoft Office のアプリケーションの間でデータを交換する場合には、プレーンテキストの使用を避けてください。プレーンテキストを使用する必要がある場合には、一旦 4 桁の西暦で保存した後で操作を行ってください。
日付データを含むテキスト値は、4 桁の西暦になっていることを確認してください。
Microsoft Word または Microsoft PowerPoint などの Microsoft Office アプリケーションに入力またはインポートされる日付で、ドキュメント形式のデータ型を持たないものは、テキストとして処理されます。これらのアプリケーションは、計算の基となる日付を格納するのに使用しないでください (ドキュメントプロパティで使用される場合を除く)。

ガイドラインと推奨事項

原則的に、実作業を行っている環境ではテストを行わないでください。ほかの非対応製品の影響を予測できないからです。すべての Microsoft Office 製品間でのテストは問題ありません。

項目

小項目

Microsoft のテスト概要

ファイル

開く/保存ダイアログ

ファイルを開く/保存するなど、ドキュメントを管理する機能で、日付/時刻を変更した後でファイルを保存すると、"既存のファイルを置き換えますか" という確認メッセージを表示します。

ファイルの作成日時

日付が 2000 年 1 月 1 日のファイルを作成します。Office アプリケーションを使用して 1999 年 12 月 30 日以降に作成されたファイルの検索を実行し、ファイルが見つかるかどうかを確認します。

ファイルの更新日時

更新日が 2000 年 1 月 1 日のファイルを作成します。Office アプリケーションを使用して 1999 年 12 月 30 日以降に変更されたファイルの検索を実行し、ファイルが見つかるかどうかを確認します。

セットアップ

メンテナンスモード

フルインストールはほかのインストールオプションを含むインストールオプションです。何もインストールされていないマシンに、Office version 4.x のアプリケーションを 20 世紀の日付でインストールするものと 21 世紀の日付でイントールするものに分けてインストールして、メンテナンスモードをテストします。

すべてを削除

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カテゴリの記号について：
* ユーザーが必要な操作を行うことで対応できる製品。
修正プログラムのロードや文書の参照など、指示された操作を行う必要があります。

# マイクロソフトの対応基準に対して許容範囲の差異がある製品。
製品の主要な機能 (データ保全性など) や安定性 (信頼性など) に影響を与えない程度に限られます。

+ 頒布予定の修正プログラムで対応できる製品。
修正プログラムが公開された時点で、できるだけ早期の対応が必要です。

注意:上記の対応状況分類では、必要な対応操作が行われることを前提としています。

2000年対応状況の開示

マイクロソフトおよび西暦 2000 年問題に関する情報（本書記載の情報の他、西暦 2000 年テスト、評価、対応情況、対応スケジュール、目標、その他に関する、過去、現在および将来の全ての情報を含みますが、これらに限られません。以下、これらを総称して「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」といいます。）の送信または伝達は全て、ここに米国の「西暦 2000 年問題に関する情報および対応開示に関する法律」に定義されているところの「西暦 2000 年対応情報開示」として提供されます。また、かかる情報は、http://www.microsoft.com/japan/year2k/ のマイクロソフトの西暦 2000 年Webサイト（以下「Y2K Ｗebサイト」といいます。）にて参照可能です。「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」は、それぞれ、この使用条件、Y2K Webサイト記載の条件並びに「西暦 2000 年問題に関する情報および対応開示に関する法律」の条項に従い、お客様の西暦 2000 年問題に対応するための技術計画を支援させていただく目的でのみ提供されています。各「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」には、入手可能な最新情報が含まれますが、それらは逐次更新されます。従って、マイクロソフトは、お客様が定期的に、Y2K Webサイトを確認して、「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」の変更を確認されることをお勧めします。「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」は、全て、“現状ベース”で提供されるものであり、いかなる保証も伴うものではありません。従って、マイクロソフトは、商品性の保証および特定目的への適合性を含めて、明示的にも黙示的にもいかなる保証もいたしません。さらに、マイクロソフトは、いかなる「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」の使用またはその使用結果についても、その正確性、真実性、信頼性等、いかなる保証もしくは表明も行いません。マイクロソフトまたはその権限ある代理人による、口頭もしくは書面による一切の情報もしくはアドバイスは、何らの保証を意味するものでもなく、かつ上記の保証の拒絶の範囲を狭めるものではありません。マイクロソフトおよびその供給者は、いかなる場合においても、「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」に関連して生じた、直接損害、間接損害、偶発損害、派生損害、事業利益の逸失、懲罰的損害、または特別損害を含むすべての損害について、たとえかかる損害の発生の可能性を知らされていた場合であっても、一切責任を負いません。派生損害または偶発損害に対する責任の免除または制限を認めていない地域においては、上記制限が適用されない場合があります。各「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」に含まれる情報は、Y2K Webサイトで参照可能であり、マイクロソフト西暦 2000 年対応状況（YEAR 2000 COMPLIANCE STATEMENT）、マイクロソフトが、その西暦 2000 年製品ガイドにおいて、製品の分類に使用している対応基準に関する説明（DESCRIPTION OF THE CATEGORIES OF COMPLIANCE）およびテスト基準（THE MICROSOFT YEAR 2000 TEST CRITERIA）等、と併せてお読みいただくことを意図して提供されているものです。

マイクロソフトが、西暦 2000 年問題関連の修正版、西暦 2000 年診断ツールまたは修正サービスの提供において、お客様に提供することのある、すべての「マイクロソフト西暦 2000 年ステートメント」は、米国の「西暦 2000 年問題に関する情報及び対応開示に関する法律（112 STAT．2386）」の適用を条件として提供されるものです。何らかの争いが生じた場合には、かかるステートメントの使用に関するお客様の権利は、お客様との契約書または料金表において、別段の合意がなされていない限り、この法律により制限されます。

最終更新日 1999 年 3 月 24 日
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